テレワーク

「テレワークとは?」わかりやすく簡単に紹介!メリットとデメリットまで

ノートパソコン

インターネットが拡大し、今では職場に通わないテレワークが可能となりました。しかし「テレワークってなに?」と思う人も多いでしょう。そこで今回はテレワークに関して解説します。

  • テレワークとは?
  • テレワークのメリット・デメリット
  • テレワーク可能な職種

企業側から働く側まで、テレワークの知識を得ておいて損はありません。テレワークに移行を考えてる方、テレワーク導入を考えてる会社、どちらもテレワークへの知識を高めておきましょう。

テレワークを簡単に解説

テレワークとは

引用:総務省 令和元年度 テレワークの裾野拡大pdf資料

テレワークとは、「tele=離れたところ」「work=」を合わせた言葉です。

テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。

引用:一般社団法人日本テレワーク協会

つまり職場に行かずとも仕事ができる環境を、テレワークと呼びます。よく「在宅ワーク」と同類にされますが、在宅ワークはあくまでテレワークの種類の中の1つで、「テレワーク=在宅ワーク」ではありません。あくまで「オフィスから離れたところで働く」をテレワークと呼びます。

テレワークにはさまざまな種類があると知らない人も多いでしょう。

テレワークの種類

テレワークの種類は主に4つに分けられます。

  1. 在宅勤務
  2. モバイルワーク
  3. サテライトオフィス勤務
  4. リモートワーク

それぞれがどのような違いがあるのか、以下で解説します。

在宅勤務

在宅勤務はその名の通り、自宅での仕事です。自宅を職場として仕事し、会社やクライアントとのやり取りはインターネットを通じて行います。主にフリーランスに多い働き方です。また、在宅勤務には「終日在宅勤務」と「部分在宅勤務」の2パターンあります。

  • 終日在宅勤務…完全に出社することなく自宅のみでの仕事
  • 部分在宅勤務…午前はオフィス勤務、午後は在宅勤務など

子持ちのママや、介護が必要なご家族がいるなど、家から離れられない人にとって大きなメリットがある働き方です。

在宅勤務の特徴

  • 育児や介護をしながら仕事ができる
  • 自由な時間を作りやすい

在宅勤務のデメリット

  • 仕事に集中しにくい
  • 作業状況を確認しにくい

モバイルワーク

モバイルワークは移動中やカフェなど、さまざまな場所で仕事をする働き方です。営業など頻繁に外出する業務の場合、移動時間が無駄になってしまいます。モバイルワークを導入すれば、無駄な時間がなくなり、生産性向上の効果が期待できるでしょう。

スマホやPCから報告すれば、わざわざ会社に戻る必要がなく直帰も可能です。

モバイルワークのメリット

  • 紙媒体コストの削減
  • 情報共有の迅速化

モバイルワークのデメリット

  • セキュリティ対策の不安
  • コミュニケーションの不足

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務は、所属するオフィス以外のオフィスで仕事をする働き方です。例えば家の近くに他のオフィスがある場合、所属するオフィスへ出社せず、近くのオフィスで仕事できます。近年はサテライトオフィスの他に、以下のようなオフィスを用意している会社も多いです。これらをまとめて「サードプレイオフィス勤務」と呼びます。

  • シェアオフィス
  • モバイルワークオフィス
  • コワーキングスペース
  • レンタルオフィス

さらに「サテライトオフィス」だけでも3つの種類があります。

  1. 都市型…外回りの営業が帰社せずとも仕事ができるように主要拠点に置かれる
  2. 郊外型…ベッドタウンに置かれ、通勤時間の短縮や介護・育児との両立を目的とする
  3. 地方型…二地域就業によるBCP(事業継続計画)や雇用の促進、自然に囲まれた環境で人間らしい生活の実現などを目的とする

サテライトオフィス勤務のメリット

  • 育児・介護の両立
  • コストの削減
  • 災害時のリスク分散

サテライトオフィス勤務のデメリット

  • 本社とのコミュニケーション不足

リモートワーク

リモートワークは、ほぼテレワークと同様の意味です。リモートワークは「remote=遠隔・遠い」「work=働く」が合わさった言葉で、テレワークの意味と変わりません。「どちらがどう違う」といった定義もなく、大きな違いはないと考えて良いでしょう。

テレワークのメリット

ノートパソコンと男性の手

テレワークは会社にとっても、働く側にとってもメリットがあります。会社側のコスト削減はもちろん、働く側にとっても通期時間の削減など、メリットは多いです。それぞれのメリットを以下で解説します。

会社にとってのメリット

会社にとってのメリットは主に7つです。

  • 生産性向上
  • 人材確保
  • BCP(災害時などの事業継続)対策
  • 障害者雇用
  • 企業イメージ
  • ワークライフバランス
  • コスト削減
  • グローバル化対応

調査により、テレワークでの生産性向上は明らかになっています。

アンケート

引用:総務省 令和元年度 テレワークの裾野拡大pdf資料

テレワークを導入していない会社よりも、テレワークを導入している会社の方が1.6倍も生産性が高いです。また、調査ではテレワークに対するニーズも明らかになりました。

テレワーク導入の生産性向上

引用:総務省 令和元年度 テレワークの裾野拡大pdf資料

テレワークを求める人材が多いため、テレワーク導入企業は優秀な人材を確保しやすくなるでしょう。反対にテレワークを導入していない場合、優秀な人材どころか、人材不足に陥る可能性もあります。

他にも非常時のリスク分散や事業継続、オフィスの省力化、オフィススペースの削減など、会社にとってもメリットばかりです。

働く側のメリット

働く側のメリットは主に8つです。

  • 通勤時間の削減
  • 雇用の継続
  • 育児との両立
  • 介護との両立
  • 居住地の選択
  • 病気やケガ対策
  • ストレス軽減
  • 与えられた業務への集中

テレワークにすれば、まず通勤にかかる時間や満員電車のストレスがなくなります。オフィスに出社しなくて良いので、居住地も自由に選べるでしょう。好きな場所で好きな時間に働ければ、今までのストレスは感じません。

育児や介護、病気やケガなどで出社できない場合も、テレワークであれば今まで通りに仕事できます。テレワークでない場合、最悪一時的に仕事を辞めなければいけなかったこともありましたが、テレワークなら通常通り仕事可能です。

また出社業務では、電話対応など与えられた業務以外の仕事をしなければいけないケースも多くありました。しかしテレワークは、与えられた業務だけに集中できるため、効率化や生産性の向上が期待できます。

テレワークに対する良い評価

実際にテレワークをしている人の意見をいくつか見ていきましょう。


テレワークは会社にとっても働く側にとってもメリットを感じている人が多いです。これほどのメリットがあるなら、テレワークを導入した方が確実に良いですね。

テレワークのデメリット

男性

テレワークには、もちろんデメリットや課題もあります。特に会社側は、「どのように課題に取り組むか」が大きなネックになるでしょう。会社側、働く側、それぞれのデメリットを解説します。

会社にとってのデメリット

会社側のデメリットは主に3つです。

  • 労働時間の把握・管理ができない
  • チーム体制の維持が難しい
  • セキュリティの不安

会社側にとって大きなデメリットは、労働時間の管理でしょう。テレワークでは本当に働いているかどうか確認する術はありません。だからこそ優秀な人材だけが残るので、メリットともとれますが、テレワーク導入の最初の壁と言えます。その場に仲間がいないので、チーム体制の仕事の維持も難しくなるでしょう。

またセキュリティへの不安も大きな課題です。PCへのウィルス感染はもちろん、カフェなど公共の場で仕事を行った際、情報漏洩する可能性があります。情報漏洩のリスクは避けられません。

働く側のデメリット

働く側のデメリットは主に3つです。

  • プライベートとの切り替えが難しい
  • リアルタイムで連絡がとれない
  • 「努力」評価がされない

育児や介護をしながら働けるのはメリットですが、小さいお子様がいる場合は、仕事を邪魔されてしまい集中できなくなる可能性があります。慣れないうちはプライベートとの両立が難しく、業務がはかどらないでしょう。

また、仕事内容の相談をリアルタイムでできない場合があります。疑問点や不安点があっても、その場ですぐ対応してもらえなければ、生産性は下がってしまうでしょう。「努力への評価」は会社側からすればメリットですが、働く側にとってはデメリットです。

「頑張っている」はテレワークでは伝わりません。「結果」のみで判断されます。働く側には「どれだけ効率よく仕事をするか」が大事になってくるでしょう。

テレワークに対する悪い評価

テレワークに対してデメリットを感じている人の意見も見てみましょう。


デメリットに関しては、働く側の意見が多く目立ちました。特にテレワークに切り替わったばかりの時期は、デメリットを感じやすいです。

テレワークに向き不向きな職種

テレワークは、どんな職種でもできるわけではありません。どうしてもテレワークに移行できない職種もあるのが現状です。以下でテレワークに向きな職種、不向きな職種、それぞれを解説します。

テレワークに向いてる職種

テレワークに向いてる職種は主にweb関連の以下のような職種です。

  • 事務
  • システムエンジニア
  • プログラマー
  • webデザイナー
  • webライター
  • 営業
  • 管理職

上記の職種はパソコン使用が前提の仕事です。パソコンとインターネット環境が揃っていれば問題ありません。上記の他にもパソコンとインターネットでできる職種であれば、テレワーク可能でしょう。

テレワークに向いてる条件

テレワークに向いてる条件は3つです。

  • 1人で作業が完結できる
  • PCに向き合う仕事
  • インターネット環境が必須の仕事

上記の職種は、全て条件に当てはまっています。1人で黙々と作業を進められるので、環境さえあれば出社する必要はありません。

テレワークに不向きな職種

テレワークに不向きな職種は主に3つです。

  • 生産業・製造業
  • 接客業・販売業
  • 医療業・福祉業

それぞれの職種は、人と接しなければ成り立ちません。「生産業・製造業」は例外ですが、特別な機械を操作するため、パソコン一つで作業は難しいでしょう。「接客業・販売業」に関しては、セルフレジなどの導入も進んでいるので、今後テレワーク化が進む可能性もあります。

テレワークを始めるには?

ノートパソコン

テレワークを始める上で、会社側が用意するべきものは主に2つ。

  • 勤怠管理環境
  • セキュリティの高いファイル共有環境

まず上記の2つを揃えなければ、テレワークを導入しても壁にぶつかってしまうでしょう。働く側が用意するべきものは2つ。

  • 作業環境
  • スキル

PCやインターネット環境が必要なため、作業環境がなければ仕事できません。また、テレワークが導入されていない会社に「テレワークに移行したい」と相談するなら、それなりのスキルを持ってなければ、良い返事はもらえないでしょう。

テレワークの注意点

男性

テレワークの導入には、課題がまだまだあります。テレワーク導入を検討しているのであれば、以下の注意点に気を付けましょう。

労働時間の管理

デメリットでも取り上げた「労働時間の管理」は、テレワーク導入において大きな課題です。それぞれの職種に適した管理ツールを導入するなど、取り組みを考えていかなければいけません。管理が上手くできなければ、サボる人も出てきてしまいます。反対に長時間の業務で残業代がつかないと不満も出てきてしまうでしょう。

機材が足りない

いきなりテレワークを導入した場合、機材が足りず、業務に支障がでる可能性もあります。

  • PCがない
  • インターネット環境がない
  • インターネット環境はあるもののセキュリティ対策がされてない
  • インターネット環境はあるものの動作が遅い

など、さまざまな問題が考えられます。また、ビデオ通話などで会議をする場合、webカメラも必要です。会社側で社員全ての機材を揃えるのも難しいでしょう。

ビデオ会議などが安定しない

ビデオ会議などをする場合、ネットワークが安定せず、会議が進まない可能性があります。

  • 画面が乱れる
  • 音声が途切れる
  • ハウリングする

など、不安定な状態では会議が進まないどころか、重要な内容を聞き逃す可能性もあるでしょう。最初のうちは使い方さえわからず、設定に時間をとってしまう人もいるかもしれません。

まとめ

テレワークには、メリットデメリットどちらもありますが、メリットの方が多く、会社側にとっても働く側にとっても効率的な働き方です。デメリットや課題も多いですが、テレワークが多くなるにつれて対応されていくでしょう。

今後テレワーク導入企業は増えるので、前もってテレワークに関する知識を学んでおいて損はありません。テレワークが働き方の主流になる時代も遠くないです。時代に取り残されないように、今からテレワークについて知っておきましょう。

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